回復期リハビリテーション病棟とは？転院を勧められた家族が知っておきたい5つのこと【第1回】

「そろそろ回復期リハビリテーション病棟への転院を検討しましょう」

家族が入院している病院から突然そう言われ、不安になっていませんか？

なぜ転院しなければいけないの？
どれくらい入院できるの？
リハビリをしたら元の生活に戻れるの？
費用は高くなるの？

回復期リハビリテーション病棟は、病気やケガの治療が落ち着いた後に、自宅や社会復帰を目指して集中的にリハビリを行う病棟です。

しかし、多くの方にとって転院は初めての経験です。不安や疑問を感じるのは当然でしょう。

この記事では、医療ソーシャルワーカーとして実際に相談を受けてきた経験をもとに、回復期リハビリテーション病棟の役割や入院期間、費用など、家族が知っておきたいポイントをわかりやすく解説します。

① 回復期リハビリテーション病棟とは？
② なぜ転院が必要なの？
1. 急性期病院と回復期病棟の違い
③ 入院できる病気やケガは？どれくらいの期間入院できる？
④ 回復期病棟ではどんなリハビリをするの？
⑤ 費用はいくらかかる？
1. 医療費
2. 医療費以外にかかる費用
第2回では転院後の流れを解説します
医療ソーシャルワーカーから伝えたいこと

① 回復期リハビリテーション病棟とは？

病気やケガの治療後に「自宅での生活を取り戻すためのリハビリ」を集中的に行う病棟です。

主な特徴は次のとおりです。

急性期治療後のリハビリを行う
自宅復帰や社会復帰を目指す
医師・看護師・リハビリ職など多職種で支援する
病気やケガによって入院期間の上限が決まっている
急性期病棟よりもリハビリの回数が多い

回復期リハビリテーション病棟への転院は、「治療の病院」から「生活を取り戻す病院」へ移ることを意味します。

急性期病棟でもリハビリは受けられますが、回復期リハビリテーション病棟はより集中的なリハビリを受けられることが特徴です。

② なぜ転院が必要なの？

「まだ入院していたいのに、なぜ転院しなければならないの？」
多くの患者さんやご家族が、このような疑問や不安を感じます。

しかし、これは病院が勝手に決めているわけではありません。

日本の医療は、国が定めた診療報酬制度によって運営されています。病院は役割ごとに機能が分けられており、それぞれに応じた医療費が支払われる仕組みになっています。

急性期病院は「手術や救命治療、病状が不安定な患者さんに対して高度な医療を提供すること」が役割です。病状が落ち着いた患者さんが長期間入院し続けることは、制度上想定されていません。

手術や救命治療が求められている病院が、経過観察やリハビリを頑張ることは、国から求められていません。求められていないということは、国の制度である診療報酬も低く設定される。つまりは、病院の利益が減少し、経営が立ち行かなくなるという訳です。

回復期リハビリテーション病棟への転院は「治療が終わった」わけでも、「追い出された」わけでもありません。病気を治療する段階から「元の生活を取り戻すためのリハビリ」へバトンを渡ったという意味なのです。

「急性期病院に空きベッドを確保すること」は、診療報酬制度が設定されている大切な目的の一つです。救急車で搬送される重症患者さんがすぐに治療を受けられるよう、次の役割を担う病院へ引き継ぐ仕組みになっています。

急性期病院と回復期病棟の違い

③ 入院できる病気やケガは？どれくらいの期間入院できる？

回復期リハビリテーション病棟には、

入院できる対象疾患
疾患による入院日数の上限

これらが設定されています。

全ての病気やケガが対象ではないことを、まずは覚えておきましょう。

加えて、入院日数にも厳密なルールがあります。
これは病院が独自に決めているわけではなく、全国共通のルールです。

しかし、実際には上限日数まで入院するケースは稀です。

自宅退院の準備が整った
施設入所先が決まった
リハビリでこれ以上の改善が見られない
リハビリの目標に達した

といった場合、上限日数よりも早い時期での退院となります。
大切なのは「何日入院するか」ではなく、「退院する準備が整ったかどうか」です。

診療報酬の制度的にも、回復期リハビリテーション病棟の早期退院が求められています。
脳梗塞で期限が150日あっても、症状によっては30日程度で退院する人もいます。

上限日数は「必ず入院できる期間」ではなく、「制度上認められている最大日数」です。患者さんの状態によって実際の入院期間は大きく異なります。
最大期間までの入院が確約されている訳ではありません。これは必ず覚えておきましょう。